ウェストナイル熱などの節足動物媒介性疾患や寄生虫疾患など予期せぬ新興・再興感染症の発生と拡散や原因究明のために、WHO、UNICEFをはじめとする国連機関、アメリカCDC、NASAその他の機関では、衛星画像を使ったリモートセンシング(RS)、地球測位システム(GPS)をはじめ各種の位置情報の獲得法、それらを統合した地理情報システムGISを疾病対策に導入している。日進月歩するこれらの分野の第一線で活躍しておられる方々を講師に招き、これらの知識や技術の現状と利用法や利用例について、渡り鳥調査の事例を交えてご紹介頂き、衛生動物学特に感染症対策の分野でいかにこれらの手法を取り入れ得るか、その方法や意義について解説をお願いすることとした。

オーガナイザー：二瓶直子（国立感染症研究所　昆虫医科学部）

樋口良彦 （株式会社ニコン・トリンブル　Mapping & GIS担当)

GPS(Grobal Positioning System)は、人工衛星を用いた位置計測システムで、高精度なものは測量に利用されてきたが、現在ではカーナビゲーションシステムをはじめとして、我々の日常生活の中にも浸透しつつある技術である。一言にGPSといっても、用途や位置精度によって様々な製品が存在し、非常に幅の広いユーザに利用されている。本講演においては、簡単なGPSの原理と、農林・医療でのGPSの利用事例を初心者でも理解しやすいように紹介する。さらに、GISに写真やメディアデータなどをマッピングする、GPSカメラの技術などについても説明する。

プロフィール：樋口良彦

1994年東海大学理学部情報数理学科　卒業、同年株式会社ウツミエンジニアリングに入社、1996年 Stanley Electric Hong Kong Ltd.に転籍、1997年　City Telecom International H.K. Ltd. に入社、1998年　トリンブルジャパン株式会社に入社　Mapping & GISを担当、現在に至る。

島崎彦人 （国立環境研究所　社会環境システム研究領域 アシスタントフェロー）

近年、長距離移動性の渡り鳥が世界各地で急速に減少している。その主な原因は、繁殖地、中継地、越冬地における環境破壊であると考えられている。渡り鳥とその生息環境の保全研究を進展させるためには、各地における地道な調査活動が必要とされている。その一方で、渡り鳥が非常に広範囲を移動することから、鳥の出現位置と周辺環境の情報を効率的に収集する手法の必要性も高まっている。本報では、人工衛星を利用した渡り鳥の移動追跡と衛星リモートセンシングによる生息環境情報の収集手法について、その原理を概観するとともに、得られた位置および地理情報の解析事例を具体的に紹介しながら、その有効性と問題点について議論したい。

プロフィール：島崎彦人

1996年3月長岡技術科学大学大学院工学研究科修了、同年株式会社パスコ入社、2001年10月国立環境研究所勤務、GIS、リモートセンシング、衛星追跡手法を活用した、渡り鳥とその生息環境の保全研究に従事、現在に至る。

尾崎清明 （山階鳥類研究所　標識研究室長）

鳥類は飛翔という特性を生かして、地球上を文字どおり渡り歩いている。その移動距離は数千キロから、数万キロにも及ぶものがいる。そして鳥は渡ることによって、限られた地球の環境や資源を最大限有効に利用することに成功した。このように定期的に繁殖地と越冬地を移動することを「渡り」と定義しており、その実態や起源は謎が多く、様々な方法で研究されてきた。
　もっとも歴史があり、かつ現在も有効な研究方法は、足環や首輪などによって個体識別し、再捕獲や観察によって、その移動を把握する標識調査である。現在世界各国において年間500〜600万羽の鳥に足環が装着されており、20万羽近い移動回収記録が得られている。これによって多くの渡りの実態が証明されてきた。
　一方鳥類の高度な移動能力は、それに付随して、植物の種子や花粉散布、寄生虫や病原体の伝播に関与する可能性を有している。これまでの標識調査で判明してきた国内外の渡り鳥の移動実態を例示し、今後の各方面との連携の参考に供したい。

プロフィール：尾崎清明

東邦大学理学部生物学科卒。1976年から（財）山階鳥類研究所標識研究室において、鳥類標識調査による鳥の渡り生態を研究している。トキ人工増殖計画のための捕獲や中国におけるトキの生態調査、沖縄で新種ヤンバルクイナの発見などに携わる。近年はツル類・ハクチョウ・ヒシクイ・アホウドリなどに関して、人工衛星を用いた電波発信機による渡りの追跡も行っている。

平田更一 （株式会社パスコ　GIS総合研究所主席研究員）

1994年から検討が始まった地理情報の国際規格作成活動(ISO/TC211)は、従来行われてきたGISの開発、GISによる解析、GISによる情報交換等々の地理情報に関する技術の歴史を大幅に書き換えるようなIT(Information Technology)を援用した技術革新を呈してきた。たとえば、地図データといえば図葉１枚単位のデータを言っていたものが、フィーチャ(Feature)単位で管理する、システム間のデータ交換をフォーマットを意識しないで可能にする手法の確立、あるいは多くのGISユーザがデータの共有することを目的としたメタデータ作成をルール付けしたことなどである。ISO/TC211の活動を通じて地理情報に関する技術の現況を説明するとともに、大きな課題でもある３次元GIS、LBS(Location Based Services:位置情報サービス)に触れて、このような新しい技術への応用の分野における対応など概説したい。

プロフィール：平田更一

1969年北海道大学理学部生物学科卒業、1973年日本航測入社、1988年パスコ入社、リモートセンシングの研究から、デジタルマッピングの研究を行い、GISのアプリケーション開発に従事、専門は景観生態学、1995年からISO/TC211にエキスパートとして参加、現在に至る。